散髪を機に理容業の実態を調べてみた【厚生労働省「理容業の実態と 経営改善の方策」】

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こんにちは。

 

夏本番!!ホント暑いですね。。。

暑くなると、髪の毛を短くさっぱりして、過ごしたいですね。

ということで、散髪に行ってきました。

 

ウェイティングしている顧客が異常に多い

自転車で10分のところにある、チェーンの理容店へ行きました。時刻は15時。

普段は、時間帯にもよりますが、3人程度(長椅子で1脚)待っている感じでしょうか。

それが、何と今回は10人(長椅子で4脚/設置合計5脚)も待っていました。

で、たまたま、お隣に座った方が常連さんなのでしょうかね。スタッフに話しかけていました。

客:「今日はお客さん多いね」

ス:「ええ。7月に入ってから多くなりましたね。気温も上がり、さっぱりしたい人が増えたからじゃないですかねえ。ちなみに昨日はもっとすごかったですよ・・・。」

 

私:「昨日、行かなくてよかった~。」と心の中で叫ぶ

ところで、理容店ってどんな業界なんだろうか?

理容店数は減少傾向にある

厚生労働省、「理容業の実態と 経営改善の方策」によりますと、若者のヘアスタイルの多様化による理容店離れや、新たな低価格チェーン店などの出現で、理容店の店舗数は昭和 60 年の 144,939 店をピークに減少が続き、平成 10 年142,786 店から 21 年 134,552 店までの趨勢も微減状態が続いています。

一方、理容師数については、平成 10 年は 251,859 人が平成 21 年は 243,644人であり、全国理容衛生同業組合に参加していない低価格チェーン店の増加で、理容師数が微減にとどまっているとのことだそうです。

<理容店>

  • 平成10年 142,786人
  • 平成15年 140,130人
  • 平成21年 134,552人

<理容師数>

  • 平成10年 251,859人
  • 平成15年 251,981人
  • 平成21年 248,494人

 

理容店の多くが個人経営

経営主体別に見ると、個人経営 94.3%を占め、法人経営は5.5%、不明が 0.3%で圧倒的に個人経営の店が多い状況です。

確かに、以前は個人経営の理容店に行っていました。

しかしながら、格安のチェーン店の展開に合わせて、そちらを利用するようになったのが事実です。

利用料金の推移も調査がされています。年間の利用金額も右肩下がり傾向になります。

<1世帯当たり年間理髪料支出額(年間金額)>

  • 平成10年 8,428円
  • 平成15年 7,145円
  • 平成22年 5,546円

 

また、個人経営ゆえの悩みとして後継者不足も甚だしい状況です。

50歳以上の経営者に、後継者の有無を聞いたところ、69%が後継者がいないという回答がありました。個人経営の店舗にとって、後継者がいないということは死活問題であり、これはどんな業種業態でも同様の悩みですね。

また、そこで働く社員の処遇関係で言うと、個人経営が中心という事であるためか、月平均休日数は6-7日と少なめになっていたり、また、就業規則整備状況の整備状況は総数で見ると、「賃金」37.9%、「退職手当」11.2%、「休暇」29.3%、「職業訓練」10.3%、「その他」3.4%、「不詳」1.7%となっており、処遇面は発展途上の状態です。

 

今までの右肩上がりの時代から、人口減、高齢社会の進展などで理容店経営もより厳しい状況になっていくでしょう。そして、より、資本力のあるチェーン店が発展するものと考えられます。

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しかしながら、個人店ならではの居心地のよさは素晴らしいものがあります。

だからこそ、【髪を切る】という単なるサービスではなく、リラクゼーションする場所としていろいろなサービスを展開することで、大きく発展できるチャンスがあると考えます。

 

以上、「散髪を機に理容業の実態を調べてみた【厚生労働省 「理容業の実態と 経営改善の方策」】」でした。

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